自粛から生まれた“ポジティブなメッセージ”、音楽業界の新たな動きと可能性(柴那典)

2020.3.20

トップ画像=BAD HOPによる無観客ライブ 撮影:cherry will chill
文=柴 那典


3月19日、政府の新型コロナウイルス対策を検討する専門家会議が記者会見を開き、大規模イベントは引き続き自粛するよう求めた。

社会全体が先行きの見えない不安に包まれ、経済的にも大きな打撃を受けているなか、音楽業界では現状を打破するための取り組みが多数スタートしている。ネガティブな状況から生まれたチャレンジではあるが、これをきっかけに音楽を取り巻く環境は大きく変化するかもしれない。

音楽ジャーナリストの柴那典が、新たに始まったさまざまな試みや、今後の可能性を紹介する。

(この記事は3月14日に「Yahoo!ニュース個人」で公開されたものに、一部加筆と修正を加えたものです)


負債1億円からクラウドファンディングで5000万超

新型コロナウイルス感染症の拡大は、音楽業界にも大きな影響を及ぼしている。

予定されていた数多くのイベントの中止・延期が発表され、ライブエンターテインメント産業は苦境を迎えている。そんななか、インターネットを通じた「無観客ライブ」の生配信を支援につなげる動きも生まれている。

「正直、この公演をすることで自分たちが負債を負うことになるとは思ってませんでした」

3月1日、横浜アリーナ。ステージでこう語ったのは、川崎出身の8人組ヒップホップグループBAD HOPのメンバー、YZERRだ。2018年には武道館公演を成功させ、昨年11月にリリースしたEP『Lift Off』では海外の第一線のプロデューサーと楽曲制作を行うなど、人気、実力ともに日本のヒップホップシーンの未来を背負う存在として注目を集める彼ら。この日に予定されていた初のアリーナ公演は、当初は通常のワンマンライブとして行われる予定だった。

しかし感染拡大を受け、通常の公演は中止。チケット全額を払い戻した上で、本番同様のステージセットを用いた無観客ライブのYouTube生配信を敢行した。

3月1日にBAD HOPが横浜アリーナで開催した無観客ライブ。撮影:cherry will chill

BAD HOPはメジャーレーベルや事務所に所属せずメンバー個人が自主運営するグループだ。公演にはスポンサーもついていないため、1億円以上の制作費用はメンバー8人の借金となる。

ステージ上でメンバーのT-Pablowは「普通に公演をキャンセルすれば負債は3~4千万円で済んだ」と告げ、その上で「コロナウイルスのせいでネガティブな気持ちが蔓延するのが嫌で、画面越しからポジティブなメッセージを発信したかった」と、ライブ配信を行った意図を語った。こうした姿勢は多くの共感を集め、ファンのアイデアから彼らが始めたクラウドファンディングのプロジェクトではすでに5千万円以上(3月14日時点)の支援が集まっている。

BAD HOPが立ち上げたクラウドファンディングのプロジェクトページより

人気アーティストによる「無観客ライブ」の生配信の動きは、ほかにも広がっている。2月28日にはスキマスイッチ、2月29日にはKREVAや打首獄門同好会、3月1日にはナンバーガール、3月8日にはaikoが、予定されていた公演を中止もしくは延期。代わりに、それぞれのYouTubeチャンネルなどで無観客ライブの生配信を実施した。

ただ、これらはどれも、主催者側にとっては会場費や制作費など多額の赤字を抱えることになる施策でもある。影響の長期化が見込まれるなかで、ライブエンターテインメント産業全体の持続的なサポートにはなり得ない。

有料配信や投げ銭が新しい選択肢に

そんななか、電子チケット制の有料ライブ配信の動きも生まれている。

東京を拠点に活動するバンドceroは、3月13日に電子チケット制の有料ライブ配信「Contemporary http Cruise」を開催した。

チケット代金は1000円で、購入者は1週間にわたってアーカイブを視聴可能。「応援投げ銭システム」も導入され、チケット購入時に投げ銭が可能となっている。この日はceroにとって全国ツアーの仙台公演の開催予定日だったが、こちらは振替公演となることが発表されている。

所属レーベル「カクバリズム」の代表・角張渉は、有料制のライブ配信を実施するに至った経緯について、公式ページにて以下のように綴っている。

もちろん無料で配信したい気持ちも重々あるのですが、有料でのライブ配信を開催するに至ったのは、いつまでこの状況が続くかも見えない中で、この有料配信が少しでも形になれば、全国のミュージシャン、ライブハウス、さらには演劇関係者など皆さんの活動の基礎となる部分をフォローできる、ひとつ明るい材料になるのではないかなと考えたからです。これがほんと素直なところです。なので、他のレーベル、マネージメント、バンド、アーティストの方々はこのやり方に興味がありましたらご相談ください。何かお力になれたらと思います。

カクバリズム公式HPより

メンバーの高城晶平もツイッターにて「新しい選択肢」として有料配信に踏み切ったことを発信した。

電子チケット制の有料ライブ配信の試みは、こうした状況で、アーティストやファンが自粛することなく、かつ健全でサステナブルなものとして音楽活動を展開するための意義ある試みだと筆者は考える。今回はあくまで新型コロナウイルスによる延期や中止を受けての施策だが、ひょっとしたら、ライブエンターテインメントにとってのひとつの大きな可能性になるかもしれない。

また、東京・新代田のライブハウスFEVERはYouTube課金制システムの導入を検討しているという。先日、FEVER代表の西村仁志氏は、InstagramでオーディエンスにYouTubeチャンネル登録を呼びかけた。

FEVERも延期、中止のライブが多くなっています。そんな中でライブハウスの音を止めない為には?と考え、協力してくれるバンドと、イケてるスタッフ一同とでYouTubeで4カメを駆使して配信中です。これがまた素晴らしく…演奏者のテンション、スタッフのガッツ、その都度上がるクオリティ…毎回心の涙が止まりません。こんな状況はいつまで続くのか?誰にも分からない。このまま売上も無く、お店が回らない状況では音も止まってしまう。そこで、投げ銭、課金制などやり方は模索中ではありますが、その1つとしてYouTubeの課金性システムの利用を考えています。ただ、これが誰でも使えるということではなく、
*1000人以上のチャンネル登録数
*4000時間の再生回数
これをクリアしなければなりません。
(中略)
あと、デッカイことを言いますが、もはやスタッフやFEVERを守らないと、という意識はもちろんありますが、「新代田からライブハウスカルチャーを守るぞ、守る以上に攻めるぞ」という意識の方がでかくなっています。LIVEHOUSEの先輩の方々、若造が生意気言ってすいません。でも、本気でそう思ってます。

西村仁志氏のInstagramより

こうした動きにASIAN KUNG-FU GENERATIONの後藤正文など多くのミュージシャンが賛同。

結果、ライブハウスFEVERのYouTubeチャンネルは投稿から1日で登録者数1万5千人を突破した(3月14日時点)。

音楽業界を応援すべく動き出したプロジェクト


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柴 那典

(しば・とものり)1976年神奈川県生まれ。音楽ジャーナリスト。ロッキング・オン社を経て独立、音楽やサブカルチャー分野を中心に幅広くインタビュー、記事執筆を手がける。主な執筆媒体は『AERA』『ナタリー』『CINRA』『MUSICA』『リアルサウンド』『ミュージック・マガジン』『婦人公論』など。『日..

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