話題の本を編集者として手がけつつ、ライターとしても音楽、演劇、映画、プロレスなど幅広いジャンルのポップカルチャーをフォローし、さらに近年は伝統芸能に関する連載を数多く抱えているカルチャー界の目利き、九龍ジョー。
今回彼が取り上げたのは、1月29日に立ち上げられた公式YouTubeチャンネル「宮迫ですッ！」にアップされて話題になった動画を発端に、映画からテレビ、テレビからYouTubeへの時代の移り変わり、日本の芸能界の制度疲労についてです。

「YouTubeという場所を選ばせてもらいました」と宮迫は言った

宮迫博之の公式YouTubeチャンネル「宮迫ですッ！」に上がった最初の動画を見ながら、ふたつのことが気になった。

まず思ったのが、「そうか、YouTubeはオッケーなのか」と。

所属事務所であった吉本興業から謹慎処分を受けたが、現在、吉本との契約は解除されているので（明石家さんまの個人事務所預かりとのこと）、すでに謹慎は明けたと考えていいのか。あるいは、地上波以外での活動は「芸能活動」にカウントされないということなのか（だが、その宮迫が謝罪するYouTube動画は地上波の情報番組でバンバン流されていた）。

私は宮迫が謹慎すべきだと考えているわけではない。ただ、ここでのYouTubeの位置づけが興味深いのだ。少し前には、misonoのYouTubeチャンネルに、島田紳助が登場した一件だってある。

もうひとつ気になったのは、「YouTubeは敵だと思っていた」「仲間からYouTubeに出るなんてやめてくださいと言われた」という発言である。いまだ、そういう感覚なのか。もっとも宮迫本人は過去形で語っているので、今は違う捉え方をしているのかもしれないが。

ただ、そのような空気が芸能界に依然としてあることは事実だろう。露悪的に言うなら、こんな感じか――「地上波に出ているタレントがYouTubeに出るなんて、都落ちだよね」。

しかし、あと4、5年も経てばどうなるだろう？

なぜ五社協定は崩壊したのか

頭をよぎるのは、半世紀以上前に日本映画の「五社協定」が崩壊していった過程である。

五社協定とは、当時の日本の大手映画会社――松竹、東宝、大映、新東宝、東映が、1953年に交わした協定である。内容は、専属俳優・監督の「貸し借り」や「引き抜き」を禁ずるというもの。背景として、戦時中に製作を中断していた日活が映画製作を再開しており、日活による引き抜きへの防衛策の意味合いが強かったとされる。

音頭を取ったのは当時の大映社長・永田雅一。当の永田自身、戦前の日活時代に「引き抜き王」として他社から恐れられていたことからも窺えるように、それまでも映画会社間での俳優の「引き抜き」は活発に行われていた。その対策として協定が結ばれたこともあった。ただ、五社協定は、それまでの協定とは比べものにならないほど、映画界に抑圧的な影響を及ぼした。

多くの俳優が五社協定によって映画界をパージされている。違反第1号に指定されたのは、東宝所属のまま日活映画に出演を強行した三國連太郎だ。また、最大の被害者と言われるのが、大映の看板女優だった山本富士子。大映所属からフリーとなった山本は、五社協定による妨害を受け続け、以降、映画界に復帰することはなかった。

だが、やがて五社協定は実効性を失っていく。スター俳優の独立プロ起ち上げなどいくつか要因はあるが、最大の理由ははっきりしている。テレビの台頭である。

60年代を通じて映画が斜陽産業化するのと入れ替わるように、一般家庭にカラーテレビが普及し、業界も勃興していく。前述した山本富士子も、テレビドラマに活路を見い出している。

当初、映画会社は東映を除き、五社協定を盾に所属俳優のテレビ出演を拒否した。そこには新興メディアへの警戒もあっただろう。同時に、テレビに俳優を出演させないという映画界の圧力が、テレビに出演する俳優を軽んじるというヒエラルキーを生んだであろうことも想像がつく。映画が上位、テレビは下位。しかし、現在の視点からあと出しジャンケン的に言えば、どう考えたってテレビのほうが未来のあるメディアに映る。

だが今、地上波テレビとYouTubeの間で起こっていることを思えば、その目の曇りにも少し実感が持てるかもしれない。